メデリピルの解約方法｜3シート目まで解約不可？請求の仕組みも解説

2026年9月4日

今回は、ピル(低用量ピル等)のオンライン診療サービス「メデリピル」の定期便(サブスク)の解約方法についてお伝えします。

本記事は、お薬の効果・安全性について判断するものではありません。契約・解約手続きに関する公式情報のみをまとめています。体調に変化があった場合は、ご自身の判断で服用を中止・継続せず、必ず担当医にご相談ください。

結論から言うと・・・

解約方法

マイページの「その他手続き」から、次回お届け予定日の5日前までに手続きします。低用量ピル・ミニピルは3シート目、漢方は2回目の受け取りまで解約できない「縛り」があります。

ヤクちゃん

メデリピルの診療代って結局無料なの？有料なの？

カイくん

実は特商法ページとFAQで説明の仕方が逆になってるんだ。
特商法ページは「診療代1,650円、一部処方時は無料」、FAQは「診療代は無料、中用量ピル等の処方希望時のみ1,650円」という書き方。実際のルール自体は同じなんだけど、どちらだけ読むかで印象が変わるから、両方確認しておくと安心だよ。

この記事では、「解約のタイミングを正確に知りたい」「解約後の費用が気になる」という方向けに、公式情報をもとに手続きと注意点をまとめました。

結論：マイページ「その他手続き」から、次回お届け5日前までに手続き

項目	内容
解約期限	次回お届け予定日の5日前まで
手続き方法	マイページ「その他手続き」→「解約手続き」
解約不可期間	低用量ピル・ミニピルは3シート目受け取りまで、漢方は2回目受け取りまで
解約手数料	記載なし`〔未確認〕`

マイページで「その他手続き」→「解約手続き」を選び、対象プランを選択、簡単なアンケートに回答すると手続きが完了します。ただし支払いエラー中の方、分割プラン契約者、福利厚生プラン利用者はマイページからの解約ができないとされており、具体的な代替手段はFAQ本文に明記されていません〔未確認〕。

(メデリピル公式FAQ「解約」・特定商取引法に基づく表記・2026年9月4日確認)

🔑 診療代の説明が、特商法ページとFAQで「原則/例外」逆になっている

同じ診療代について、公式ページ内の説明の仕方が食い違っています。

特定商取引法に基づく表記：「診療代1,650円(税込) ※低用量ピルなど一部処方時は無料」→有料が原則、無料が例外という書き方
公式FAQ「診療代」：「診療代は回数を問わず無料です」→無料が原則、中用量ピル・アフターピル処方希望時のみ1,650円という書き方

実際のルール自体(低用量ピルは無料、中用量ピル・アフターピルは1,650円)は矛盾していませんが、特商法ページだけを読むと「基本的に有料」と誤解しかねません。どちらか一方だけでなく、両方のページを確認しておくと安心です。

(特定商取引法に基づく表記・公式FAQ「診療代」・2026年9月4日確認)

💰 結局いくらかかるのか

① 解約後も、解約前に購入した分の請求書が届くことがある

公式FAQには「解約前に購入されている場合は、解約後に請求書が届く場合がございます」と明記されています。解約手続きの完了と、後払いサービスの請求タイミングは別物です。「解約したのに請求が来た」と慌てないよう、購入履歴を確認し、心当たりがない場合はNP後払い・atone・ペイディなど利用した後払いサービス事業者に直接問い合わせてください。

(公式FAQ「解約したのに請求書が届きます」・2026年9月4日確認)

② 診療予約のキャンセル料は1,650円(前日17時以降)

オンライン診療の予約キャンセルは、診療前日17:00までなら無料ですが、それ以降の無断キャンセルには1,650円(税込)のキャンセル料がかかります。定期便の解約(次回お届け5日前まで)とは別の手続き・別の期限なので、混同しないよう注意してください。

(公式FAQ「キャンセル料」・特定商取引法に基づく表記・2026年9月4日確認)

③ 返品・返金は原則不可

医薬品のため、発送後の返品・返金はできません。不良品の場合のみ、到着後7日以内の連絡で交換対応となります。

(公式FAQ「返品・返金はできますか？」・2026年9月4日確認)

④ 費用の内訳

診療代：低用量ピル処方時は無料、中用量ピル・アフターピル処方希望時は1,650円(税込)
送料：550円(税込)、「おまとめ定期便」(6シート/12シートまとめ配送)選択で無料になる場合あり
NP後払い手数料：277円(税込)

(特定商取引法に基づく表記・公式FAQ「送料」・2026年9月4日確認)

⚖️ 契約する相手は誰か

特定商取引法に基づく表記によると、販売業者はmederi株式会社、運営医療機関は目黒ウェルネスクリニックです。医療法上、株式会社などの一般企業は病院・診療所を自ら開設できないため、プラットフォーム運営会社と診療を行う医療機関を分ける仕組みは、このジャンルのサービスに共通する一般的な形です。なお、公式サイトには「利用者からの電話相談は受け付けておりません」と明記されており、問い合わせは専用フォーム経由が基本です。

(特定商取引法に基づく表記・2026年9月4日確認)