Zoomの解約方法を完全ガイド｜クラウド録画は30日で消える？自動更新の課金トラブルまで解説

2026年9月4日2026年9月5日

この記事は2026年9月4日に各社の公式ページを確認して作成しました。手順や金額は変更されることがあるため、お手続きの前に公式ページで最新の内容をご確認ください。
文＝仁藤律（解約ナビ運営者）

今回は、Zoomの有料プラン解約方法についてお伝えします！

結論から言うと・・・

解約方法

Zoomの解約はzoom.usの「Plans and billing」から。クラウド録画は解約後30日で完全に削除されるので、先にダウンロードしておく必要があります！

ヤクちゃん

Zoom解約したいけど、録画したデータってどうなるの？

カイくん

実は解約後30日で完全に消えちゃうんだ。
元には戻せなくなるから、必要な録画は先にダウンロードしておくのが大事だよ。

この記事では、「録画データが心配」「自動更新で気づかず課金された」という方向けに、Zoomの解約方法と注意点をまとめました。

結論：解約はzoom.usの「Plans and billing」から

購入した場所	解約する場所
zoom.us(Web)で直接	zoom.usにサインイン→プロフィール→「Plans and billing」→対象プランの「Cancel Plan」
Google Play	Google Playアプリ→支払いと定期購入→Zoom→定期購入を解約(Zoom側には解約ボタンが表示されない)
Apple App Store	App Store→名前→アカウント設定→定期購入→Zoom→解約(同上)

解約操作ができるのはアカウントオーナー・管理者(Admin)・課金権限を持つカスタムロールのユーザーのみです。有料機能のアドオンを契約している場合は、ベースプランを解約する前に、アドオンを個別に解約しておく必要があります。解約は即時ではなく、現在の請求期間が終了するタイミングで反映されます。

(Zoom公式ヘルプ「Canceling your Zoom subscription」・2026年9月4日確認)

🔑 Zoom公式も認める「自動更新後の課金」トラブル

Zoomは「サブスクリプション解約や更新請求のトラブルシューティング」という専用のヘルプページを公式に用意しており、その中で想定される問い合わせ理由の最初に「サブスクリプションが自動更新された後に課金された」というケースを挙げています。つまり、自動更新による意図しない課金は、Zoom側も頻出のトラブルとして認識している、ということが一次情報から確認できます。心当たりのない請求があった場合は、まずカード会社に連絡した上で、Zoomのサポートに報告する流れが案内されています。

(Zoom公式ヘルプ「Troubleshooting Zoom subscription cancellation or renewal charges」・2026年9月4日確認)

💰 結局いくらかかるのか

① 返金は原則なし

Zoom利用規約には「支払い済みの料金はキャンセルできず、最終的で返金できない」と明記されています。ただし、「適用される法律によって撤回権やクーリングオフ期間が認められている場合は、前払いの未使用分について日割り返金を受けられる」という条件付きの規定もあります。この規定が日本の契約に実際どう適用されるかまでは、今回の調査では確認できませんでした〔未確認〕。誤って年払いにしてしまった場合は、まず個別にサポートへ相談してみることをおすすめします。

(Zoom利用規約(日本語版)・Zoom公式ヘルプ「Canceling your Zoom subscription」・2026年9月4日確認)

② クラウド録画は解約後30日で完全削除

公式ヘルプには「有料サブスクリプションが終了すると、クラウド録画は30日間だけ利用可能。30日を過ぎると完全に削除され、復元できない」と明記されています。解約が反映される前に、必要な録画データはダウンロードして保存しておきましょう。

(Zoom公式ヘルプ「Canceling your Zoom subscription」・2026年9月4日確認)

③ 40分の会議時間制限はいつから復活するか

解約すると、アカウントは現行の請求期間が終了した後、自動的に無料(Basic)プランに切り替わります。無料プランの「40分制限」は、この切り替わり後から適用されるため、解約手続きをしてもすぐに会議時間が短くなるわけではありません。

(Zoom公式ヘルプ「Troubleshooting Zoom subscription cancellation or renewal charges」・Zoom公式ヘルプ「Understanding time limits for Zoom Meetings」・2026年9月4日確認)

④ 複数ライセンス(チーム分)を契約している場合

チームでライセンス数を契約している場合、ライセンス数を減らす前に、対象ユーザーからライセンスの割り当てを解除(unassign)しておく必要があります。数量の変更も、現在の請求期間が終了するタイミングで反映されます。

(Zoom公式ヘルプ「Reducing the quantity of licenses on your account」・2026年9月4日確認)

⚖️ 契約主体・特定商取引法表記について

日本では2022年6月1日に改正特定商取引法が施行され、通信販売の定期購入(サブスクリプション)契約について、事業者は最終確認画面で契約内容を明確に表示することが義務づけられました。Zoomの契約主体は米国の「Zoom Communications, Inc.」で、準拠法はカリフォルニア州法です。日本向けに特化した契約主体の規定は見当たりませんでした〔未確認〕。

なお検索すると「ズーム株式会社(ec.zoom.co.jp)」という特定商取引法表記が見つかりますが、これは音響機器メーカーの別会社であり、ビデオ会議のZoomとは無関係です。検索するときは混同しないよう注意してください。

(消費者庁「インターネット通販の定期購入トラブルには御注意を!」・Zoom利用規約(日本語版)・2026年9月4日確認)

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