Microsoft 365の解約方法を完全ガイド｜新品PCの無料体験、実は自動課金じゃない？日割り返金は日本非対応まで解説

2026年9月4日

今回は、Microsoft 365(Word/Excel/PowerPoint等のサブスクリプション)の解約方法についてお伝えします！

結論から言うと・・・

解約方法

Microsoft 365の解約はaccount.microsoft.comから。App Store・Google Play・Amazon経由で購入した場合はMicrosoft側では解約できず、購入元への問い合わせが必要です！

ヤクちゃん

新しいパソコン買ったら、いつの間にかMicrosoft 365に課金されてたんだけど…

カイくん

実はそれ、単純な自動課金というより「無料ライセンスの申請を忘れて、編集ができない状態になっている」パターンのことが多いんだ。
仕組みが少し複雑だから、順番に確認していこう。

この記事では、「新品パソコンについてきたMicrosoft 365がよくわからない」「解約したのに請求が続いている」という方向けに、Microsoft 365の解約方法と注意点をまとめました。

結論：解約はaccount.microsoft.comから。購入元によっては窓口が別

購入した場所	解約する場所
Microsoft(Web)から直接	account.microsoft.com/services/microsoft365 にサインイン→「サブスクリプションのキャンセル」
App Store・Google Play	Microsoft側では解約不可。Apple/Googleのカスタマーサポートへ
Amazon等のサードパーティ	Microsoft側では解約不可。購入した販売元へ
法人向けプラン	個人向けとは別ページの手続きが用意されている

(Microsoft公式サポート「Microsoft 365 サブスクリプションをキャンセルする」・2026年9月4日確認)

🔑 新品パソコンの「無料体験」、実は単純な自動課金じゃない

クレジットカードを登録して始める通常の無料試用版は、サインアップから30日以内に解約しないと自動的に課金される仕組みです。

一方、2025年10月以降に販売された日本向けの一部プリインストールPCでは、少し違う設計になっています。まず3ヶ月間の無料試用版から始まり、その試用期間が終わると、Microsoftから「Office Home and Business 2024」という買い切り版が無料で提供される権利がもらえます。この無料ライセンスは、試用版終了日から90日以内に申請しないと権利を失います。申請を忘れて放置すると、Officeは「機能制限モード」になり、既存のファイルの閲覧・印刷はできても、編集や新規作成ができなくなります。

つまり「知らないうちに高額課金された」というより、「無料でもらえる権利の申請を忘れて、使えなくなっていた」というケースの方が、この仕組み上は起こりやすいと考えられます。

(Microsoft公式サポート「Office Home and Business 2024に切り替える」・Microsoft公式サポート「無料試用版の解約」・2026年9月4日確認)

💰 結局いくらかかるのか

① 返金：日本は「日割り返金」の対象国に入っていない

Microsoftの返金ポリシーでは、「最初の購入から30日以内、または最初の定期請求日の前(いずれか早い方)」であれば、直近の請求分の払い戻しを受けられると明記されています。

ただし、契約期間の途中で解約した場合の「日割り返金」については、対象国が限定されています。日本はこの日割り返金の対象国リストに含まれていません。(対象はカナダ・フランス・韓国・トルコなど一部の国・地域のみ)。Copilot Pro・Microsoft 365 Premiumについては別ルールで、日本の場合「初回購入から14日以内」の解約が条件です。

(Microsoft公式サポート「Microsoftサブスクリプションの返金ポリシー」・2026年9月4日確認)

② 解約後、OneDriveのデータはどうなるか

解約すると、クラウドストレージはOneDrive・Outlook.comの添付ファイル合わせて5GB(無料枠)に戻ります。Family/Premiumプランを解約した場合は、共有していた全員の容量が減ります。無料枠を超えている場合、新規ファイルのアップロード・編集・同期ができなくなります。

実際に削除されるまでの猶予期間については、日本語版の公式ページでは「6ヶ月後に削除される場合がある」、英語版の別ページでは「12ヶ月後」と記載が食い違っており、どちらが最新・正確な情報か本記事の調査では特定できませんでした〔未確認〕。心配な場合は解約前に大事なファイルを別の場所へ保存しておくことをおすすめします。

(Microsoft公式サポート「Microsoft 365 サブスクリプションをキャンセルする」・2026年9月4日確認)

⚖️ 「解約したのに請求が続く」実例

日本では2022年6月1日に改正特定商取引法が施行され、通信販売の定期購入(サブスクリプション)契約について、事業者は最終確認画面で契約内容を明確に表示することが義務づけられました。それでも、Yahoo!知恵袋やMicrosoft公式コミュニティには「解約したはずなのに引き落としが続いている」という相談が複数の時期にわたって投稿されています(2025年2月16日、2025年9月2日、2026年8月8日の投稿等)。購入経路によっては前述のとおりMicrosoft側で解約操作ができないため、まず自分がどこで契約したかを確認することが、こうしたトラブルを避ける第一歩になります。

(消費者庁「インターネット通販の定期購入トラブルには御注意を!」・Yahoo!知恵袋の投稿(2025年2月16日)・2026年9月4日確認)

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